「ダイバーシティ」とは、「多様性」を意味する言葉です。ただ、現在は単純に「多様性」という限定された意味で使われることはそれほど多くはなく、「性別や年齢、人種や趣味などが異なる人たちが互いにサポートし合い、尊重し合い、活動していく集団（あるいはそれを目指すこと）」という意味で使われることが多いように思われます。
特に企業でよく使われるこの「ダイバーシティ」に注目し、そのメリットについてみていきます。
「働く側」から見たメリット
ダイバーシティの考え方は、「企業に雇われて働く側」からみて非常に大きなメリットがあるものです。
以前は「結婚したから」「出産したから」「男性だから、女性だから」「若いから、年齢を重ねているから」などの理由で働き方が変わったり制限されていました。また、これを克服するためには非常に大きな困難がありましたし、その困難を克服しようとすれば大きな負担がのしかかりました。
しかしダイバーシティの考え方が浸透した企業であれば、それぞれが無理なくお互いを尊重し合い、一人ひとりにとって働きやすく自由な環境を作りやすくなります。
また、ダイバーシティの概念が浸透している企業で働く場合、自然と視野が広くなります。異なる属性を持つ多くの人と触れ合うことで新しい刺激を受けることができますし、自分の短所や長所も客観的に評価しやすくなります。
「一人ひとりが尊重されている」「肯定されている」といった状況は、「新しいことを学ぼう」「自分がサポートされているのだから、自分も周りの人をサポートしよう」という気持ちをも自然に芽生えさせます。このように、良い方向に少しずつ変わっていけるのも、ダイバーシティを意識する会社で働くメリットです。
「雇用側」にもメリットがある
雇われる側にとってメリットのあるダイバーシティの考え方ですが、これは「雇用する側」にもプラスの影響を与えます。
人は、就職・転職活動をするとき、さまざまな条件を見ます。もちろん賃金の高さだけを条件とする人もいますが、多くの人は「働きやすさ」を重要視するでしょう。
ダイバーシティの考え方に基づき自由度の高い採用条件をつけることで、より多くの人材にアプローチできるようになります。そのなかには、非常に優秀な人材も含まれているかもしれません。
ダイバーシティが、従業員の労働の質とモチベーションをアップさせることはすでに述べた通りです。
企業は、従業員によって成り立っています。一人ひとりが高いモチベーションで仕事をしている企業は、外部監査からの監査でも高い評価を得やすくなります。
また、多様な従業員がそれぞれの意見を言い合うことで、今まではまったく考えもしなかった新しい発想が生まれることもあります。この「新しい発想」によって、より良いサービスを顧客に届けられるようになったり、より高品質なサービスを生み出したりできるようになるかもしれません。
